在宅医療の事例紹介(個人宅)2026/11/20
認知症と脳出血後遺症を有する高齢男性に対し、介護する妻への支援を含めて在宅生活を支えた事例
要点サマリー
血管性認知症と脳出血後遺症により介助を必要とする83歳男性に対し、通院困難と高齢の妻による介護負担を背景として訪問診療を導入した事例である。本人の自宅生活への希望を尊重しながら、認知機能や精神状態、身体状態を継続的に評価するとともに、介護する妻の健康状態にも着目した。その後、妻にも訪問診療を導入し、夫婦を一つの生活単位として支援する体制を整えた。
基本情報
年齢・性別:83歳・男性
居住地:名古屋市南区
世帯構成:夫婦のみ
キーパーソン:妻
保険・福祉情報
医療保険:後期高齢者医療制度
介護保険:要介護4
妻と二人暮らし。長女は近隣に住んでいるが、就労や家庭の事情から日常的な介護参加には限界があり、長男は遠方に居住している。
診断名
・血管性認知症
・脳出血後遺症
・片麻痺
・高血圧症
・慢性腎臓病
・変形性膝関節症
導入の背景
脳出血後に片麻痺と歩行障害が残り、移動や日常生活動作に介助を必要とするようになった。
さらに、認知機能の低下に加えて感情の起伏や不安が目立つようになり、介助や生活上の制限に対して強く反発する場面もみられた。
本人には、自分の生活を自分で決めたいという思いが強く、介護サービスの利用や施設入所についても抵抗を示していた。一方で、転倒リスクや身体機能の低下から、本人だけで安全に生活することは難しい状況であった。
主介護者である妻も慢性疾患を抱え、体調に波がありながら本人の食事、排泄、移動などを支えていた。本人の不安や怒りを受け止め続けることで、精神的な負担も大きくなっていた。
長女・長男による日常的な介護には限界があり、家族だけで夫婦の生活を支えることは難しくなっていた。
また、本人の通院も徐々に困難となったため、身体状態の管理に加え、認知機能や精神状態、妻の介護負担を含めて在宅生活を支える目的で訪問診療を導入した。
介入内容と経過
訪問診療開始後は、脳出血後の身体状態や血圧、腎機能などの慢性疾患管理に加え、認知機能や精神状態についても継続的に確認した。
本人は気分によって説明の受け止め方が変わることがあり、介助やサービスを拒否する場面もみられた。そのため、必要性を一方的に説明するのではなく、本人が何に抵抗を感じているのかを確認し、受け入れやすい支援方法を検討した。
「もう生きていても仕方がない」といった発言がみられた際には、単なる感情表現と判断せず、発言時の状況や頻度、精神状態などを医療職と共有し、安全面を含めて評価した。
介護サービスについても、本人が自分でできることを奪うものとしてではなく、現在の生活を続けるための支援として説明し、本人の状態や気持ちに合わせて段階的に調整した。
一方、妻についても、介護者としてだけでなく支援を必要とする一人として健康状態や負担感を確認した。妻自身の通院や生活に支障が生じていないかを把握し、家族や関係者と情報を共有した。
その後、妻自身も通院が困難となったことから、妻にも訪問診療を導入した。夫婦双方の健康状態を医療職が継続的に把握できるようになり、どちらか一方の状態変化がもう一方の生活に与える影響も含めて支援を検討できる体制となった。
医療対応の詳細
主病
血管性認知症、脳出血後遺症
対応内容
・認知機能および精神状態の評価
・片麻痺、歩行状態、移動能力の確認
・ADLおよび転倒リスクの評価
・血圧や慢性腎臓病を含めた全身状態の管理
・気分の落ち込みや不安の確認
・本人の発言や行動変化についての安全面の評価
・介護サービスへの拒否の背景の確認
・本人が受け入れられる支援方法の検討
・妻の健康状態、介護負担の確認
・長女を含めた家族との情報共有
・ケアマネジャーとの支援方針の共有
・夫婦双方の状態を踏まえた療養体制の調整
医療処置
該当なし
支援のポイント
・介護サービスへの拒否を単なる頑固さと捉えず、不安や自尊心、生活を自分で決めたいという思いを確認する
・認知症があっても、本人が何を大切にしているのかを把握し、受け入れられる支援方法を検討する
・気分の落ち込みや生きることへの否定的な発言がある場合は、精神状態や安全面について医療職と共有する
・高齢夫婦世帯では、介護を担う配偶者自身の健康状態や介護継続可能性も定期的に確認する
・同居する配偶者を「介護者」としてだけではなく、支援を必要とする一人として捉える
・本人の在宅希望だけでなく、在宅生活を維持するために必要な条件や家族の限界を関係者で共有する
・施設入所や短期入所を直ちに選択しなくても、状態悪化時の選択肢として早めに情報を共有しておく
考察
本症例は、血管性認知症と脳出血後遺症を有する本人への支援だけでなく、介護を担う高齢の妻にも支援が必要となっていた事例である。
認知症患者が介護サービスを拒否する背景には、認知機能低下だけでなく、自分で生活を決めたいという思いや、介助を受けることで自立を失ったと感じる不安が含まれる場合がある。そのため、拒否を説得によって解消するのではなく、本人が何を嫌がり、何を守りたいのかを理解しながら支援方法を調整することが重要である。
また、高齢夫婦世帯では、一方が介護者、もう一方が要介護者という固定的な関係では捉えきれない。介護を担っていた妻自身も慢性疾患を抱え、通院が困難となったことで、夫婦双方が支援を必要とする状態となった。本症例では妻にも訪問診療を導入したことで、夫婦を一つの生活単位として健康状態と介護力を評価できるようになった。
本人が自宅生活を希望している場合でも、その希望を維持するために家族が過度な負担を背負い続けることは望ましくない。ケアマネジャーにとっては、本人の意思だけでなく、介護する家族の健康状態や支援可能な範囲を把握し、世帯全体として在宅生活が継続可能かを評価する視点が重要となる。
本人の希望を尊重することは、本人の希望だけを優先することではない。本人らしい生活をできる限り維持するために、本人・家族双方の状態を把握し、必要な医療・介護サービスを組み合わせながら支援体制を調整していくことが求められる。
付記情報
・診療科:内科、脳神経内科
・病態・症状:認知症、脳卒中(脳梗塞、脳出血)、その他
・世帯構成:夫婦のみ