在宅医療の事例紹介(個人宅)2026/11/13
嚥下障害と喀痰吸引を要する高齢女性に対し、家族の不安に配慮しながら在宅療養を支えた事例
要点サマリー
血管性認知症と嚥下障害を有し、喀痰吸引などの医療的ケアを必要とする86歳女性に対し、本人・家族の在宅希望を踏まえて訪問診療を導入した事例である。訪問看護と連携し、家族が担える範囲を確認しながら医療的ケアや急変時の対応体制を整えた。その後、病状悪化により入院・転院となったが、状態に応じて療養場所を見直しながら、本人・家族が希望する自宅での時間を支えることができた。
基本情報
年齢・性別:86歳・女性
居住地:名古屋市守山区
世帯構成:親子
キーパーソン:夫
保険・福祉情報
医療保険:後期高齢者医療制度
介護保険:要介護4
夫・次男と同居し、長女は別居している。家族による介護に加え、訪問診療、訪問看護、介護サービスを組み合わせて在宅療養を支援した。
診断名
・血管性認知症
・慢性心不全
・慢性腎臓病
・骨粗鬆症
・嚥下障害
導入の背景
血管性認知症により認知機能が低下し、徐々に日常生活で介助を必要とするようになっていた。
転倒による骨折を契機に身体機能が低下し、車椅子を中心とした生活となった。その後は誤嚥性肺炎を繰り返し、嚥下機能も低下したため、食事形態の調整や水分へのとろみ付けが必要となった。痰が絡むことも増え、状態に応じて吸引を必要としていた。
入退院を繰り返す中で体力も低下し、外来通院を継続することが難しくなった。
家族には、できるだけ住み慣れた自宅で過ごさせたいという希望があった。一方、主介護者である夫は、吸引を含む医療的ケアについて、どのような状態で何をすべきか判断することに不安を抱えていた。
本人が吸引を嫌がる場面も想定され、家族だけで医療的ケアを担うことには限界があると考えられた。
そこで、通院負担を軽減するとともに、訪問看護と連携して医療的ケアや急変時の対応を支える目的で訪問診療を導入した。
介入内容と経過
訪問診療開始後は、呼吸状態、痰の量や性状、嚥下状態、食事・水分摂取状況などを継続的に確認した。
吸引については、本人の状態や必要性を評価しながら、訪問看護と対応方法を共有した。家族には、呼吸状態や痰の様子など観察すべき点を具体的に伝え、判断に迷った場合には医療職へ相談するよう説明した。
主介護者である夫については、一度の説明ですべてを理解することを求めず、実際の療養状況に合わせて繰り返し説明を行った。ケアマネジャーも家族が何に不安を感じているのかを確認し、必要な内容を訪問診療や訪問看護へ共有した。
また、本人の状態悪化時に家族だけで対応を判断することがないよう、訪問診療・訪問看護への相談方法や、入院を含めた対応を検討する目安についても関係者間で共有した。
在宅療養を続ける中で全身状態は徐々に低下したため、その都度、本人・家族が大切にしたいことや療養場所について確認を重ねた。
その後、在宅での療養継続が難しい状態となり入院した。さらに療養継続が可能な医療機関へ転院することとなった。
在宅療養を最後まで継続することには至らなかったものの、家族からは、自宅で過ごす時間を確保できたことについて肯定的な受け止めが聞かれた。
医療対応の詳細
主病
血管性認知症、嚥下障害
対応内容
・呼吸状態、痰の量・性状の確認
・吸引の必要性および実施状況の評価
・嚥下状態、誤嚥リスクの確認
・食事形態、水分摂取状況の確認
・感染兆候の確認
・慢性心不全、慢性腎臓病を踏まえた全身状態の評価
・家族が医療的ケアを担える範囲の確認
・訪問看護との医療的ケアに関する情報共有
・状態悪化時の相談方法、対応方針の共有
・本人・家族の療養に関する意向の継続的な確認
・ケアマネジャーとの支援方針の共有
・病状に応じた入院・療養場所の調整
医療処置
・喀痰吸引
支援のポイント
・医療的ケアが必要な場合は、家族の希望だけでなく、実際にどこまで対応できるかを具体的に確認する
・吸引など家族が判断に迷いやすい処置については、観察する点と医療職へ相談する目安を共有する
・家族への説明は一度で終わらせず、病状や療養状況の変化に合わせて繰り返す
・家族だけに医療的判断を委ねず、訪問診療と訪問看護へ相談できる体制を整える
・本人が処置を嫌がる場合は、安全面だけでなく本人の苦痛や受け入れ状況も踏まえて対応を検討する
・本人の在宅希望と同時に、主介護者の理解度や負担も継続的に評価する
・在宅療養の継続だけを目的とせず、状態に応じて入院や転院を含めた療養場所の変更も検討する
考察
本症例は、嚥下障害や喀痰吸引など医療的ケアを必要とする患者について、家族の在宅希望と実際の介護力を踏まえながら支援体制を構築した事例である。
家族が「自宅で過ごさせたい」と希望していても、医療的ケアを家族だけで安全に継続できるとは限らない。特に吸引のように本人の状態によって必要性が変化するケアでは、家族が何を観察し、どの段階で専門職へ相談するのかを具体的に共有する必要がある。
また、家族が一度説明を受けたことと、実際の場面で対応できることは異なる。本症例では、夫の理解度や不安をその都度確認し、訪問診療と訪問看護が繰り返し説明・支援することで、家族だけに判断を委ねない体制を整えた。
その後、病状の進行により在宅療養から入院・転院へ移行したが、在宅療養を最後まで継続できなかったこと自体を失敗と捉える必要はない。本人・家族が大切にしていた自宅で過ごす時間を確保し、病状の変化に応じて次の療養場所へつなぐことも在宅支援の重要な役割である。
ケアマネジャーにとっては、医療的ケアの可否を自ら判断するのではなく、家族が対応できる範囲や不安を把握し、医療・看護職につなぐことが重要である。本人・家族の希望と安全性のどちらか一方を優先するのではなく、状態の変化に応じて支援体制や療養場所を柔軟に見直すことが、納得できる療養につながる。
付記情報
・診療科:内科
・病態・症状:認知症、心不全、その他
・世帯構成:親子