在宅医療の事例紹介(個人宅)2026/11/13
大腿骨近位部骨折後の通院負担を軽減し、在宅での生活再建を支えた事例
要点サマリー
大腿骨近位部骨折後に歩行器での移動が可能となった88歳女性に対し、本人と家族の通院負担を契機として訪問診療を導入した事例である。骨折後の状態だけでなく、食事、睡眠、排便など生活全体を確認し、訪問リハビリとも連携しながら活動量を調整した。通院可能かどうかだけでなく、準備・移動・付き添いを含めた負担を評価することが重要となる症例である。
基本情報
年齢・性別:88歳・女性
居住地:該当なし
世帯構成:その他
キーパーソン:家族
保険・福祉情報
医療保険:後期高齢者医療制度
介護保険:利用あり
訪問診療、訪問リハビリ、福祉用具貸与、居宅介護支援を組み合わせて在宅生活を支援した。
診断名
・大腿骨近位部骨折術後
・骨折後の疼痛
・筋力低下
導入の背景
自宅で転倒し、大腿骨近位部を骨折した。手術後にリハビリテーションを行い、歩行器を使用すれば短距離の移動が可能となったため自宅へ退院した。
しかし、退院後も疼痛や筋力低下が残っており、外来受診時には家族が車への乗り降りを介助する必要があった。本人にとっても移動そのものが身体的な負担となっていた。
また、整形外科への定期通院に加え、食欲低下や便秘など、骨折以外の体調変化もみられるようになった。
家族は通院のたびに仕事との調整が必要で、付き添いの負担も大きくなっていた。ケアマネジャーから、通院そのものが在宅生活を続けるうえでの負担になっているとの相談があり、訪問診療を導入した。
介入内容と経過
訪問診療開始後は、骨折後の疼痛、歩行状態、筋力などを確認するとともに、食事、睡眠、排便など日常生活の変化についても継続的に評価した。
訪問リハビリとも情報を共有し、疼痛や疲労の程度、自宅内での移動状況を踏まえながら、本人の状態に合わせて活動量を調整した。
福祉用具も活用しながら安全に移動できる環境を整え、無理のない範囲で自宅内での活動を継続した。その結果、徐々に自宅内での移動範囲も広がった。
外来受診のための移動が減ったことで本人の身体的負担が軽減され、家族についても送迎や付き添いに伴う負担が軽減した。
医療対応の詳細
主病
大腿骨近位部骨折術後
対応内容
・骨折後の疼痛の評価
・歩行状態、筋力の確認
・ADLおよび活動量の評価
・転倒リスクの確認
・食事摂取量の確認
・睡眠状況の確認
・排便状況および便秘への対応
・訪問リハビリとの情報共有
・本人の状態に応じた活動量の調整
・福祉用具を含めた生活環境の確認
・家族の通院介助負担の把握
医療処置
該当なし
支援のポイント
・歩行できることだけを理由に、外来通院が無理なく継続できると判断しない
・受診準備、移動、車への乗降、付き添いまで含めて通院負担を評価する
・本人だけでなく、家族の送迎や仕事への影響についても確認する
・骨折後は疼痛や歩行状態だけでなく、食欲、睡眠、排便など全身状態の変化も把握する
・訪問リハビリと連携し、本人の生活状況に合わせて活動量を調整する
・福祉用具や生活環境も含めて転倒予防を検討する
考察
本症例は、大腿骨近位部骨折後に歩行器での短距離移動が可能となった一方、外来通院には本人・家族双方に大きな負担が残っていた事例である。
高齢者の通院可能性を評価する際には、「歩けるか」という身体機能だけでは十分ではない。受診の準備、屋外への移動、車への乗降、家族の付き添いなど、一連の通院行動が本人と家族に与える負担を確認する必要がある。
また、骨折後の在宅生活では、疼痛や歩行状態だけでなく、活動量低下に伴う食欲や排便など生活全体の変化にも注意が必要である。本症例では、訪問診療と訪問リハビリが情報を共有し、本人の状態に合わせて活動量を調整することで、在宅での生活再建を支えることができた。
ケアマネジャーにとっては、「通院できるか」ではなく、「通院を続けることが生活全体にどの程度の負担となっているか」という視点が重要である。通院そのものが在宅生活継続の負担となっている場合には、訪問診療への切り替えを検討することが有効な選択肢となる。
付記情報
・診療科:内科、整形外科、リハビリテーション科
・病態・症状:その他
・世帯構成:その他