■ 基本情報

• 年齢・性別：92歳・女性
• 居住地：名古屋市北区
• 家族構成：長男と二人暮らし。長女は要介護4で施設入所中

■ 保険・福祉情報

• 医療保険：後期高齢者医療保険（1割負担）
• 介護保険：要介護4（1割負担）
• 公費：福祉給付金資格者証あり

■ 診断名

• 高血圧症
• 高コレステロール血症
• 認知症（進行中、意思疎通困難）

■ 導入の背景

通院はヘルパーの付き添いで近医に受診していたが、かかりつけ医が体調を崩し入院したため通院先を失った。これを契機に、ケアマネが在宅生活継続に向けて訪問診療を提案した。

主介護者である長男は体調不良を抱えながら介護を担っており、負担は非常に大きい状況であった。さらに経済的理由から介護サービスを増やすことが難しく、ケアマネも「特養入所を提案すべきか、在宅をどう支え続けるか」で葛藤していた。

しかし長男は「できる限り自宅で介護したい」との強い意向を持ち、最終的に当院で訪問診療を導入することとなった。

■ 介入内容と経過

• 月2回の定期訪問診療を実施し、皮膚状態・栄養状態・転倒リスクを重点的に評価
• 診療ごとに診療レポートをケアマネへ送付し、状態変化を迅速に共有
• 発熱や転倒など急変時には、まず長男へ連絡し、必要に応じて当院が往診や搬送判断を行う体制を確立
• 長男の体調不良時には、医師から介護の工夫を伝え、短時間でも安心感を持てるよう支援を実施

■ 医療対応の詳細

• 栄養状態や皮膚疾患の観察と処置
• 認知症進行に伴う生活動作低下への評価
• 転倒リスク管理と再発予防の助言

■ 支援のポイント

• 経済的理由でサービスを増やせない家庭には、医療側が“安心の担保”を補うことが重要
• 主介護者自身の体調が不安定な場合、介護者支援を含めた関わりが必要
• ケアマネにとって「施設入所を強く勧めるべきか否か」という葛藤が大きいケースでは、訪問診療の介入が“在宅継続の現実的な選択肢”となる

■ 考察

本事例は、在宅療養の継続が「患者本人の病状」だけでなく「介護者の健康状態」や「経済的要因」に大きく左右されることを示している。訪問診療は、患者の体調管理に加えて、介護者に対する精神的な安心の提供という側面も担っている。

施設入所を検討せざるを得ない場面であっても、在宅医療チームが関与することで在宅継続の現実的な選択肢が生まれる。今後も医療と介護が一体となって、家族ごとの状況に応じた柔軟な支援を行う必要がある。

■ 付記情報

• 疾患種別：循環器系疾患、認知症
• 病名：高血圧症、高コレステロール血症、認知症
• 医療処置：特記すべき処置なし
• エリア：名古屋市北区
• 生活環境：長男と二人暮らし、長女は施設入所中
• 医療負担割合：1割
• 専門医介入：該当なし
• 公費負担医療：福祉給付金資格者証
• 障害者手帳・認定情報：該当なし