「訪問診療を始めると、今までの主治医にはもう診てもらえないの？」
こうしたご相談を受けることがあります。長く通ってきた病院の先生との関係を大切にしたいという気持ちは、誰にとっても自然なことです。

制度上は「併用可能」。役割分担を明確にすることがポイント

訪問診療を導入すると、制度上は訪問医が「主治医」となり、在宅患者訪問診療料を算定します。
一方で、これまで通っていた病院での外来受診も継続可能です。

たとえば、抗がん剤治療や専門的な検査・処置はこれまで通り通院で受けつつ、日常的な体調管理や緊急時の対応を訪問診療で担う——こうした“役割分担型”の併用は、現場でもよく行われています。

なお、介護保険の主治医意見書や診療情報提供書などの作成は、訪問医側が担うことになります。

実例紹介：治療と安心の両立を支えたケース

前立腺がん治療中の70代男性。
抗がん剤治療による副作用と通院の負担から、夜間の不安が強くなっていました。訪問診療の導入により、自宅では日常の健康チェックや痛みの管理を行いながら、月1回の病院通院で抗がん剤治療を継続しました。

訪問医と病院主治医が情報共有を行い、薬の調整や病状管理を連携。ご本人は「安心して治療が続けられる」と話され、ご家族も「在宅で支えてもらえることで負担が軽減された」と感じていました。

まとめ

「訪問診療に切り替えたら、今の先生にかかれなくなる」と不安に思う方がいれば、両立できる選択肢があることをぜひお伝えください。

外来医と訪問医がそれぞれの役割を担いながら、無理のない医療体制を整えていく併用スタイルは、すでに多くの在宅療養の場面で活用されています。