適度な運動と交流が大切～時にはオンラインも活用を～

１都3県を対象として、緊急事態宣言が再発令されました。このことを受け、田村憲久厚生労働相は8日、高齢者らに対し感染に気を付けつつ適度に運動や人との交流の機会を持つよう呼びかけました。

前回の緊急事態宣言を踏まえて

田村氏はこの日の閣議後会見で、「前回の緊急事態宣言の際、結果として運動機能や認知機が低下するケースもあった」と改めて説明し、「例えば、暖かい格好で人の少ない時間・場所を選んで散歩をするなどして、感染リスクを避けながら運動機能の低下を防いで頂きたい」と語りました。

感染予防と身体活動の調査

国立長寿医療研究センターが東京・神奈川・千葉・埼玉・愛知・大阪・兵庫・福岡に在住の65-84歳の高齢者1600名に対して、インターネットによる調査を行いました。平均年齢は74歳±6歳。男女比は1:1(500名ずつ)でした。

＜調査内容＞
・2020年1月（COVID-19感染拡大前）と4月（COVID-19感染拡大期間中）のそれぞれにおける身体活動量
・運動実施状況（どのような運動をしているか、どのような情報を用いて運動しているか、誰と運動しているか）
・基本チェックリストを用いて、8点以上をフレイル、4-7点をプレフレイル、3点以下をロバストと定義。

＜調査結果＞
・COVID-19の感染拡大前後で、1週間あたりの身体活動時間は約60分（全体比の約3割）も減少していました。
・この傾向は、フレイルやロバストに関係なく、どのような機能レベルにも共通していました。
・COVID-19の感染拡大の中で、運動を意識的に実施できていた高齢者は50％でした。
・運動の種類としてはウォーキングと自宅内での運動が最も多く、次いでTVやインターネットの情報となっていました。

＜考察＞
・運動が継続できず、身体活動量が減少している方が非常に多く、COVID-19の終息後には要介護高齢者が急増する可能性があります。
・TVやインターネットを通じて、屋内での運動や自宅周辺でのウォーキングを呼び掛けていく必要があります。

オンラインも活用しながら生活に刺激を

田村氏はビデオ通話などを通じて親族や友人とコミュニケーションを取ることも推奨しています。「少しメリハリ、刺激のある生活を送る。こういう点にもご留意を頂きたい」と呼びかけました。
厚労省は前回、当院のメルマガでもご紹介したWeb上の“通いの場”の特設サイトを開設しています。「コロナに気を付け、ココロもカラダも健康に」をテーマとし、高齢者らが暮らしの中で気を付けるべき点をまとめた動画などを配信している。「こんな傾向はフレイルかも」「食生活・口腔ケアのポイント」などのコンテンツもあり、高齢者の心身を支える立場の人にとっても参考になりそうです。

まとめ

今回は、感染予防と並行しての運動と交流の必要性についてお話をさせて頂きました。当院でもオンライン面会を実施しておりますが、毎日のようにご家族からの問い合わせがあり、ニーズの高さを実感しています。また実際に実施した患者様は表情が非常に豊かになったり、在宅復帰に前向きになるなど良い刺激となっていると肌で感じております。今後、愛知県も緊急事態宣言の対象となる可能性もあります。利用者様が適度な運動と交流をもてるよう声がけや工夫をしていきましょう。